運用をしないほうがよい理由として、教育資金は必要になる時期がある程度決まっていることが上げられます。高校へ入学する時期に必要なお金は15歳のとき、大学入学なら18歳のときに必要になるわけですが、運用商品では、必要な時期に有利な相場（価格）になっているとは限りません。運用が大きく落ち込んでいたら、換金できない可能性（ソンをしてまで、換金したくないと思う可能性）もあるわけです。家計に余裕のあるご家庭が、積立貯蓄などと運用を組み合わせて教育資金プランを考えるのはかまいませんが、やりくりをしながら教育資金をためる場合は、できるだけたくさんの金額を積み立てに回すべきだと思います。幼稚園時代は月謝の負担やおけいこごとの負担が重く、思うようにためられないかもしれませんが、それでも将来の負担から考えると、就学前は貯蓄がしやすい時期。就学前に将来の教育資金をためられないとすれば、おけいこごとにお金を使いすぎているか、家計に見合っていないような住宅費をかけているかなど、家計のどこかに問題があると考えるのが自然でしょう。詳しい内容は学資保険市場ホームページを参考にしてみてください。就学前に教育資金のベースづくりができないと、小学校以降に巻き返すのはたいへんになるので、お子さんひとりにつき、ひと月1万円程度の貯蓄あるいはこども保険の保険料支払いができていない場合は、家計費の見直しが必要だと思います。家計費のどこに問題があるかをチェックするときに、家計バランス表を使ってはいかがでしょうか。これは、それぞれのライフスタイルで必要な貯蓄の割合を確保するために、家計費のバランスに問題がないかをチェックするための表です。貯蓄割合が確保できていれば、各費目のバランスは自由でいいのですが、この時期に10％以上の貯蓄ができていない場合は、家計のやりくりに問題があるはずです。家計バランス表に照らし合わせて、貯蓄ができない理由はどこにあるのかをチェックしてみてください。